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住宅取得の無理のない資金計画の立て方 → 取得可能な物件価格をもとめる。
１． 住宅費に当てられる金額を計算する
現在の住宅費（家賃等）＋現在の年間貯蓄額から住宅費に回せる金額
＝住宅費に当てられる金額
２． 住宅の維持費を差し引く
１で計算した住宅費に当てられる金額－住宅の維持費
３． 返済できる期間を出す
定年の年齢－返済開始の年齢
４． 金利別の借り入れ可能額をチェックする
年間返済額１００万円当たりの借入可能額早見表 （単位 万円）
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２０年 |
２５年 |
３０年 |
３５年 |
| 2.50% |
1,572 |
1,857 |
2,109 |
2,331 |
| 2.60% |
1,558 |
1,836 |
2,081 |
2,296 |
| 2.70% |
1,544 |
1,816 |
2,054 |
2,262 |
| 2.80% |
1,530 |
1,796 |
2,028 |
2,229 |
| 2.90% |
1,516 |
1,776 |
2,002 |
2,197 |
| 3.00% |
1,502 |
1,757 |
1,976 |
2,165 |
| 3.10% |
1,489 |
1,738 |
1,951 |
2,134 |
| 3.20% |
1,475 |
1,719 |
1,926 |
2,103 |
| 3.30% |
1,462 |
1,700 |
1,902 |
2,074 |
５． 返済可能額を計算する
４の表を用いて、２で計算した年間返済額と３で計算した返済期間、そしてその期間の金利で計算をする。
例えば、年間返済額が１２０万円、返済期間が３０年、金利を３％だと設定すると、４の表より、返済可能金額は、１,9７６万円×１２０万円／１００万円＝約２,３７１万円 となる。
６． 頭金をプラスする
５で計算した返済可能金額＋住宅資金用の貯蓄（頭金）＝取得可能な物件価格 |